共働き（ともばたらき）とは、婚姻した男女がともに収入を得る仕事を持っている状態。「共稼ぎ（ともかせぎ）」という言葉が敬遠されて使われるようになった。片方がパート、アルバイトの場合には、共働きとは言わないことが多い。終身雇用の崩壊により男性雇用は不安定化、低賃金化したため、妻の非正規就労による収入といえども家計での比重が増えている。妻が全く現金収入を得ない片働き家庭は、住宅ローンの支払いを続けていく上で大きなリスクとなる。
以下では特に断り書きがない限り、日本での事例について述べる。
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戦後の家庭の構成は、夫が働き、妻が専業主婦となる形が一般的であった。そのため、女性は結婚を機に仕事を辞めることが慣例となっていた。その後、家庭に対する価値観の変化や女性の社会進出（男女雇用機会均等法を初めとする女性の雇用環境の整備による、女性の賃金労働者化）、家電製品の普及による家事労働の軽減、また、夫の雇用の不安定化等に伴い、女性が結婚しても仕事をやめず、そのまま従業し続ける世帯が増加した。また、共働きで子供を産まない、DINKSと呼ばれる形態も現れた（詳細はDINKSを参照）。近年では、夫の収入で家計を賄い、自らの収入は自分の小遣いにする妻という形式の共働き家庭も増えており、家計を一にするという元来の定義とは異なる形態の共働き夫婦も増えている。
1980年代から1990年代頃まで、夫が働いて妻は仕事をしていないという世帯が減る一方で、夫婦がともに雇用者として働いている世帯は増加している。その後、1990年代後半以降は、両者ともにほぼ横ばいとなっている[1]。